【Gluegent Flowが社内申請・稟議システムと従業員満足度の相関を調査】従業員の安心感や心理的負担の軽減にメリット

掲載日：2025年7月23日

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弊社は社内申請・稟議にも使用できるクラウドワークフロー「Gluegent Flow」（グルージェントフロー）をご提供していますが、導入いただいたお客様から、「時間短縮できた」「コミュニケーションロスが減った」などのお声をいただきます。

そこで、弊社は日常的に社内申請・稟議システムを利用している方に調査を行い、「目に見えない働きやすさ」を明らかにしました。人材確保や従業員の定着でお悩みの企業の方は、ぜひご覧いただければと思います。

【調査サマリ】

今回の調査では、従業員の多くが、心理的な側面や業務負荷軽減の側面において、社内申請・稟議システムは「働きやすさ」に寄与していると回答しました。また、社内申請・稟議システムの特徴である業務プロセスの電子化・可視化が、従業員満足度の向上や人材定着への貢献につながることが明らかになりました。

1 職場が働きやすいと感じる人のうち、約9割が「社内申請・稟議システムの導入が働きやすさに影響している」と回答
2 約8割が申請状況の可視化を評価、主なメリットは「申請後の状況がわかるので安心感がある」（50.6％）、「上司への直接の催促が不要になり心理的負担が減った」（47.2％）
3 約9割が「社内申請・稟議システムは業務効率化に貢献している」と評価、具体的な効果は「申請〜承認までの所要時間が短縮された」など

【調査結果】（抜粋）

１. 社内申請・稟議システムを日常的に利用する従業員の80.2%が「現在の会社は働きやすい」と回答

　「Q1.あなたは現在の会社が働きやすいと思いますか。」（n=111）と質問したところ、「非常にそう思う」が36.0%、「ややそう思う」が44.2%という回答となりました。

２．86.5%が、社内に社内申請・稟議システムが導入されていることは「働きやすいという気持ちに影響している」と回答

Q1で「非常にそう思う」「ややそう思う」と回答した方に、「Q2.社内で利用している社内申請・稟議システム（社内稟議や各種申請手続きを電子化したシステム）があることは、『働きやすい』という気持ちとどの程度関連していると思いますか。」（n=89）と質問したところ、「非常に大きな影響がある」が43.8%、「ある程度影響がある」が42.7%という回答となりました。

３．約8割が、承認プロセスの可視化・リマインド機能により、上司や承認者とのコミュニケーションの負担が「軽減されている」と回答

「Q6.現在お使いの社内申請・稟議システムにおける承認プロセスの可視化やリマインド機能などは、上司や承認者とのコミュニケーションの負担にどのような影響を与えていますか。」（n=111）と質問したところ、「大幅に軽減されている（非常に楽である）」が30.6%、「やや軽減されている（少し楽である）」が47.8%という回答となりました。

４．社内申請・稟議システムが業務効率化に貢献している理由、第1位「申請から承認までの所要時間が短縮されたから」

社内申請・稟議システムが業務効率化に「貢献している」　と回答した方に、「Q9. 社内申請・稟議システムが業務効率化に貢献している理由として、当てはまるものを教えてください。（上位3つ）」（n=95）と質問したところ、「申請から承認までの所要時間が短縮されたから」が46.3%、「申請書類の作成時間が短縮されるから」が42.1%、「過去の申請をコピーして再利用できるから」が35.8%という回答となりました。

５．人手・業務量に関する社内申請・稟議システムの効果、「担当者が不在でも業務が滞らず進められる」が34.3%で最多

　「Q10.社内申請・稟議システムは、あなたのお勤め先での人手や業務量の面でどのような効果がありますか。最もあてはまるものをお選びください。」（n=111）と質問したところ、「担当者が不在でも業務が滞らず進められる」が34.3%、「少ない人数でより多くの業務を処理できる」が29.7%、「単純作業が減り、より重要な業務に時間を使える」が18.9%という回答となりました。

弊社では、社内申請・稟議システムは、管理者はもちろんのこと利用するすべての方が中長期的に使いやすく満足できることを重視して選定することをお勧めしています。
機能だけではなく「目に見えない働きやすさ」にも満足いただけるGluegent Flowをぜひ選定の候補に挙げていただければ幸いです。

【調査概要】

• 調査名称：社内申請・稟議システム従業員満足度の相関調査
• 調査対象：社内申請・稟議システムを導入している企業（従業員数100名以上）に勤務し、実際に社内申請・稟議システムを日常的に利用している25歳～50歳の従業員
• 有効回答数：111名※構成比は小数点以下第2位を四捨五入しているため、合計しても必ずしも100とはなりません。
• 調査期間：2025年5月28日〜同年5月29日
• 調査機関：自社調査（調査委託先：株式会社IDEATECH）
• 調査方法：オンラインアンケート